近年、大規模な地震や津波、豪雨による土砂崩れが日本各地で多発しています。
今後も大きな災害がいつ発生してもおかしくはないと言われている日本ですが、
万が一災害が発生した場合でも、ご自身やご家族等の身の安全を確認できたら一先ずは安堵できます。
しかし、大地震等の災害後は、ライフラインが止まってしまうという二次災害に陥る可能性も考えられます。
災害後、トイレが使用できなくなるといった問題もその二次災害のうちのひとつです。
今回は災害時のトイレについてご紹介していきます。
地震発生後のトイレ
大地震直後、地震の影響でしばらく断水していて水が流れないという際のトイレの使用はどうしたらいいのでしょうか。
緊急事態の為に常に風呂水を貯めてあるご家庭も多数です。
この際、風呂水を汲んで流せば排水できるのでトイレを利用しても大丈夫だと思われている方が居られましたら要注意です。
万が一、下水処理施設や地中の下水管の被災・破損、液状化現象によるマンホール浮上が起きている場合、
集合住宅における各階の排水管は合流して立て管で繋がっている為、上階から排水された行き場のない汚水は全てが1階のお部屋から溢れます。
想像したくない程の大惨事です。
戸建ての場合は集合住宅と異なり、下階に迷惑がかかるという事はないかもしれませんが、
見えない箇所で排水管が破損していた場合、排水されず、溢れてしまうという仕組みは同様です。
【排水する前の注意点】
災害後、水洗トイレを利用する前に以下の点について確認してみましょう。
・停電
・断水
・排水管の破損
※集合住宅の場合、災害時等の断水の際の取り決めを事前に話し合っておくと混乱を防ぐ事ができます。
たとえ災害が起きようとも、人は尿便意を都合よく長時間抑える事はなかなか困難です。
災害も私たちの都合に合わせて発生してくれるわけではありません。
そこで有効活用できるのが簡易トイレです。
いつものトイレを万が一利用できなくなった場合でも我慢しなくて済むようにいくつか備蓄しておくと便利です。
具体的に一日何回トイレに行くか、回数を確認してみましょう。
そしてできれば最低7日分の備蓄をしておくと無難です。
7日分となると結構な量の備蓄である事を懸念する方も居られるかもしれませんが、携帯トイレ等は災害時以外にも役に立ちます。
種類もたくさんありますので是非備蓄しておく事をおすすめします。
「断水の時に水洗トイレを流す方法は」の中で断水時における詳細をご紹介していますので併せてお読みいただければと思います。
災害用仮設トイレ
災害が起きた際、通常は仮設トイレが設置されます。
ならば仮設トイレがあるのだからそんなに心配する事でもないと思われる方も居られるかもしれませんが、
大きな災害時は多くの業者や公的機関も被災している事が考えられます。
また交通機関もどのような状態になっているかわからないという問題も関わってくるので、
仮設トイレの設置もどれだけの時間を要するのか未知数です。
東日本大震災の際、仮設トイレが避難所に行き渡るまでにどれくらいの日数を要したのか、下記をご覧ください。
設置までに3日以内と回答した自治体はわずか3割程で、最も日数を要した自治体は1ケ月以上でした。
出展：東日本大震災3.11のトイレ 現場の声から学ぶ
また、仮設トイレや組立式トイレの多くは和式で段差があるなど、高齢者や障がい者の方々、妊婦さんや小さなお子さん等の使用が困難です。
トイレが無いよりはマシかもしれませんが、汚物の処分も困難で、臭気も発生しやすく、敬遠されているところがあります。
そういった問題をクリアしたのがマンホールトイレというものです。
災害用マンホールトイレとは？
災害用マンホールトイレとは、トイレが利用できなくなった際に応急対策として準備されている方法です。
下流側の下水道管や処理場が被災していない場合に使用することが原則となりますが、通常の水洗トイレに近い感覚で使用が可能です。
マンホール直結型なので処分が不要で臭気の発生も少なく済みます。バリアフリー設計も可能で、壁に関しても軽量パネルで囲い、
施錠もかけられる等、お年寄りや女性、小さなお子さんにも安心して利用ができます。
（設置場所や設置する自治体によりどのような形状かは異なりますのでお近くの自治体へご確認ください。）
出展：船橋市 災害用マンホールトイレの解説
災害発生時、トイレを利用できなくなった場合、災害用マンホールトイレが設置される場所を一覧でお知らせしている地域も増えてきています。
万が一に備えて事前にお近くのマンホールトイレが設置される箇所をご確認頂く事をおすすめします。お住まいの市区町村のHP等でご確認ください。
また、仮設トイレやマンホールトイレ等をご利用になる場合は、防犯として一人ではなく数人（ご家族や仲間）と同行する事をおすすめします。
または防犯ブザーを携帯したり、深夜の時間帯を避ける等のご利用を心がけてください。
災害を想定すると嫌な気持ちになるかもしれませんが、備蓄や準備は最低限必要ですね。
災害が発生してしまった際は、地域にも拠りますが津波警報等もよく確認し、
ブレーカーを切り、ガスの元栓を締めて高台の安全な広域避難場所へ移動する等、
できるだけ慌てず速やかな行動が肝心となります。
東京都は2022年5月25日に防災会議を開き、首都直下地震が起きた場合の被害想定を10年ぶりに見直しました。
万が一首都直下地震が起きた際の想定として、断水は23区の3割、多摩地区の1割で起きるとされています。
水道や下水は、1か月後には回復し始めると予想されるものの、ビルやマンションでは、
配管修理が完了しないと水道やトイレを利用できない状況が続くと予想されています。
災害を完全に防ぐ事は不可能というのが現実です。
万が一の事が発生した際は、くれぐれもご自身の安全を最優先してください。
今回は災害発生後のトイレについてご紹介しました。
災害が起きた際、メンテナンスをしていない配管やずさんな施工箇所はあっけなく崩壊します。
被災して混乱した状況を想像すると危惧の念を抱きますが、
できるだけ被害が最小限で済むようにタイコーはマンションやビルの給水・給湯管や排水管を衛生的にしっかり守る為、本日も出動致します。
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