特許取得

- 排水管のクリーニング工法(特許第4355268号)
- 排水管のクリーニング装置(特許第4355269号)
- 排水管のクリーニング装置(特許第4861453号)
- 排水管のクリーニング装置におけるクリーニング補助具(特許第4915496号)
- 排水管のライニング工法及びその工法に用いるライニング補助具(特許第5016813号)
- 排水管の特殊継手クリーニング装置(特許第6266828号)
- ソベント継手の再生方法及びこれに用いる挿入プレート(特許第6969767号)
- ソベント継手内の塗装方法(特許第7100340号)
- 給湯用銅管更生方法(特許第7207668号)
- 塩化ビニル管路の保守方法(特許取得中)
- 給湯用銅管更生方法(特許取得中)
- 配管の内壁面更生方法及び配管の内壁面更生装置(特許第5804998号)
- 管内ライニング施工具(特許第5235093号)
- 管内ライニング施工具(特許第5187683号)
- 管内ライニング施工具(特許第5187684号)
- 管内ライニング施工具(特許第5187685号)
- 洗濯機用防水パン(特許第5885216号)
- リーマ及びこれを有する管抜装置(特許第6041282号)
- 嵩上具及びこれを用いた嵩上方法(特許第6082491号)
商標登録
当社では、事業展開に伴い、新技術の独自研究・開発を推進しています。
■商標登録の概要
商 標:
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第5500141号
登 録 日:平成24年6月15日
区 分:
第37類
給排水管の修理又は保守,飲料水給水配管の点検・保守又は修理,
給水・給湯管の保守
この商標登録によって、第37類の商標権が承認されました。
商標名称:CycloneSuperCoat
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第5498947号
登 録 日:平成24年6月8日
区 分:
第2類
塗料,錆止め塗料,合成樹脂塗料,防水塗料,殺菌塗料,染料,顔料
第37類
管工事,給排水管の修理又は保守,給水管又は排水管の清掃
この商標登録によって、第2類、第37類の商標権が承認されました。
商 標:
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第6497950号
登 録 日:令和4年1月12日
区 分:
第9類
電子計算機用プログラム,アプリケーションソフトウェア,
コンピューターソフトウェア用アプリケーション
第37類
配管工事,配管工事に関する助言,配管工事に関する見積,
排水配管の更生工事,排水配管の更生工事に関する助言,
排水配管の更生工事に関する見積,給水配管の更生工事,
給水配管の更生工事に関する助言,
給水配管の更生工事に関する見積,排水設備工事,排水設備工事に関する助言,
排水設備工事に関する見積,
給水設備工事,給水設備工事に関する助言,給水設備工事に関する見積,
給湯設備工事,給湯設備工事に関する助言,給湯設備工事に関する見積,
排水配管の清掃,排水配管の清掃に関する助言,排水配管の清掃に関する見積,
給水配管の清掃,給水配管の清掃に関する助言,給水配管の清掃に関する見積,
排水配管の洗浄,排水配管の洗浄に関する助言,排水配管の洗浄に関する見積,
給水配管の洗浄,給水配管の洗浄に関する助言,給水配管の洗浄に関する見積,
給水・給湯配管の点検・保守又は修理,
給水・給湯配管の点検・保守又は修理に関する助言,
給水・給湯配管の点検・保守又は修理に関する見積,
排水配管の点検・保守又は修理,排水配管の点検・保守又は修理に関する助言,
排水配管の点検・保守又は修理に関する見積
この商標登録によって、第9類、第37類の商標権が承認されました。
商標名称:ジゾクリーン
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第6571545号
登 録 日:令和4年6月14日
区 分:
第37類
配管工事,配管工事に関する助言,排水設備工事,
排水設備工事に関する助言,排水管の更生工事,排水管の更生工事に関する助言,
排水管の清掃,排水管の清掃に関する助言,
排水管の洗浄,排水管の洗浄に関する助言,排水管の点検・修理又は保守,
排水管の点検・修理又は保守に関する助言
この商標登録によって、第37類の商標権が承認されました。
商 標:
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第6604372号
登 録 日:令和4年8月23日
区 分:
第37類
給排水管の修理又は保守,飲料水給水配管の点検・保守又は修理,
給水・給湯管の保守
この商標登録によって、第37類の商標権が承認されました。
商 標:NPC
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第3034451号
登 録 日:平成7年3月31日
移 転 日:令和5年1月31日
商 標:NPCパイプライニング
商標権者:株式会社タイコー
登録番号:第3034452号
登 録 日:平成7年3月31日
移 転 日:令和5年1月31日